日本経済新聞 NEXT1000掲載

『日本経済のけん引役として期待される中堅中小企業』として日本経済新聞が調査・発表している「NEXT1000」。様々な角度から分析し、ランキング付されている同記事において公表されている当社の立ち位置を紹介いたします。
※一部を日本経済新聞社記事より抜粋

「新常態」捉えたIT上位(フリーキャッシュフロー)

朝刊掲載日 2020年7月14日

本記事では、直近決算までの3年間の純現金収支(フリーキャッシュフロー)の平均額がランキングされています。独自のアイディアで新市場を切り開き、直近期に大きくキャッシュフローを伸ばしたIT企業が目立つ中、建設ICTを推進する当社は5位にランクイン。毎期本業でしっかりキャッシュフローを積み上げており、直近期も3年平均と同水準を維持しています。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61440400T10C20A7SHA100/

【調査概要】
直近決算期の売上高が100億円以下の上場企業962社が対象(金融、決算期変更、TOKYO PRO Market上場企業を除く)。決算短信などでフリーキャッシュフローを3年続けて比較できる企業を、金額の多い順に並べた。直近の最終損益が赤字の企業は除いた。データは6月26日時点

配当総額の大きい企業 独自ビジネスで稼ぐ

朝刊掲載日 2020年6月30日

本記事では、過去3年間の配当総額がランキングされています。独自のビジネスモデルを持つ企業が並んでおり、建設ICTを推進する当社は13位にランクイン。トップテン入りはできませんでしたが、配当については「業績に連動した利益還元」を基本方針としており、今後も会社の成長に基づいた配当を行っていきます。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60851390W0A620C2TJP000

【調査概要】
2019年度の売上高が100億円以下の上場企業のうち、3年連続で比較可能な864社が対象(金融、決算期変更、TOKYO PRO Market上場企業を除く)。17年度から19年度の3年間の配当総額の合計が大きい順にランキング。データは6月11日時点

DXの黒子 静かに躍進

朝刊掲載日 2020年6月2日

本記事では、DX(デジタルトランスフォーメーション)を後押しする有力企業の紹介という形で掲載されています。建設ICTを推進する当社については、建設分野で名前を掲載されました。残念ながら記事にはなっていませんが、特にシステム事業、ITインフラサービスが、建設分野におけるDX推進へ果たす役割をご評価いただけたものと認識しております。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59756770Z20C20A5TJP000/

ITでサービス進化(平均給与が伸びる企業)

朝刊掲載日 2020年5月19日

本記事では、3年前との比較による一人当たりの給与増加率がランキングされています。3年間で1度でも減益があった企業は除かれているため、継続成長できている企業が並んでいますが、そうした中、建設ICTを推進する当社は20位にランクイン。上位には入っていませんが、継続的な会社の成長、そのための投資や株主さまへ還元はもとより、従業員への還元も欠かさず、バランスに配慮しております。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGKKZO59246870Y0A510C2TJP000/

【調査概要】
直近決算期の売上高が100億円以下の上場企業1000社が対象(決算期変更、TOKYO PRO Market上場企業は除く)。3年前と比較して、平均給与の増加率が大きい順にランキングした。直近の平均給与は、2018年12月~19年11月の有価証券報告書から取得。従業員が150人以下の企業、データ集計時点で3年間で1度でも減益があった企業や、前期の赤字予想を公表した企業は除いた。データは4月22日時点

AI・バイオ 積極投資(3年間の手元資金増加額)

朝刊掲載日 2020年4月28日

本記事では、過去3年間の手元資金(ネットキャッシュ)によりランキングされています。前回(2019年8月)は技術系企業が多数見られる中、今回は人工知能やバイオ系の企業が上位に入っています。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58489450U0A420C2TJP000/

【調査概要】
直近決算期の売上高が100億円以下の上場企業965社が対象(金融、決算期変更、TOKYO PRO Market上場企業は除く)。2019年2月期~20年1月期を直近とし、3年前と比べてネットキャッシュの増加額が多い順にランキングした。ネットキャッシュがマイナスの企業は除く。データは4月8日時点

技術系、成長期待追い風(直近3年の手元資金増加額)

朝刊掲載日 2019年8月20日

本記事では、過去3年間の手元資金(ネットキャッシュ)によりランキングされています。技術系企業が多数見られる中、建設ICTを推進する当社は6位にランクイン。事業への投資のために資金調達を行っていますが、事業運営による積み上げも着実に出来ております。この辺りは、投資・還元とのバランスにも配慮しています。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48712620Z10C19A8TJP000/

【調査概要】
上場する国内企業のうち、直近決算期の売上高が100億円以下の937社が対象(TOKYO PRO Market上場企業を除く)。2018年度(18年4月期~19年3月期)まで3期連続で営業キャッシュフローが黒字の企業(金融・変則決算など除く)について、15年度から18年度のネットキャッシュ増加額が多い順に並べた。

独自の技術、投資と両立(過去5年の総還元額)

朝刊掲載日 2019年5月28日

本記事では、過去5年間の総還元額(配当総額+自己株取得による支出)がランキングされています。独自性を有する多様な企業が並ぶ中、建設ICTを推進する当社は13位にランクイン。今回も上位には入りませんでしたが、配当については「業績に連動した配当」を掲げており、会社の成長に基づいた配当を行っています。実際、配当性向下記数式に基づいて決定しております。

※配当性向=自己資本比率×0.5+(1-自己資本比率)×0.2

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45304460X20C19A5TJP000//

【調査概要】
直近決算期の売上高が100億円以下、最終損益が黒字の544社が対象(TOKYO PRO Market上場企業、変則決算などは除く)。総還元額は2013年度(13年4月期~14年3月期)~17年度の配当総額と、14年度~18年度中の自己株式の取得による支出の合計値で、金額が多い順にランキングした。

先進企業 時流つかむ(時価総額 過去10年の増加額)

朝刊掲載日 2019年4月9日

本記事では、過去10年間の時価総額の増加額がランキングされています。インターネット関連やバイオなどの技術系企業が多数見られる中、建設ICTを推進する当社は12位でランクイン。今回も上位には入らなかったものの、着実に市場からもご評価いただいているものと受けて止めています。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO43419000V00C19A4TJP000/

【調査概要】
直近決算期の売上高が100億円以下の上場企業982社が対象(TOKYO PRO Market上場企業、決算期変更企業を除く)。2019年3月29日時点。2009年3月末時点の時価総額を比較できる企業が対象。10年前と比較し、時価総額を増やした額が大きい順にランキングした。原則として連結決算。

ニーズ把握 眼力で稼ぐ(1人当たり営業CF)

朝刊掲載日 2019年3月26日

本記事では、従業員1人当たりの営業キャッシュフローの5年平均がランキングされています。多様な業種の企業が並ぶ中、建設ICTを推進する当社は13位でランクイン。上位入賞とはなりませんでしたが、直近期の1人当たり営業CFは5年平均を上回っており、着実に稼ぐ効率を上げていることがわかります。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO42846140U9A320C1TJP000/

【調査概要】
国内企業のうち、2019年3月4日までに発表した直近決算期の売上高が100億円以下の971社が対象(TOKYO PRO Market上場企業を除く)。有価証券報告書などで期末従業員数を続けて比較でき、直近5年の従業員が毎年100人以上の企業が対象(金融、決算期変更など除く)。2018年12月期、19年1月期は前年同期の値を直近とした。原則、連結決算。

挑戦と安定 両立探る(フリーキャッシュフロー)

朝刊掲載日 2018年11月6日

本記事では、フリーキャッシュフローの過去5年平均額がランキングされています。ソフト開発や半導体関連企業が上位に並ぶ中、建設ICTを推進する当社は6位にランクイン。直近期においても、5年平均と比較して安定したキャッシュフローを生み出していることがわかります。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37369230V01C18A1TJP000/

【調査概要】
2018年10月30日時点で上場する国内企業の中で、直近決算期の売上高が100億円以下の970社が対象(TOKYO PRO Market上場企業、金融、決算期変更など除く)。決算短信などでフリーキャッシュフローを5年間続けて比較できる企業を、金額の多い順に並べた。原則として連結決算。

経営モデル 独自性に強み(5年連続営業増益企業)

朝刊掲載日 2018年10月2日

本記事では、5年間連続で営業損益が改善した企業をランキングされています。業種は三者三様で、それぞれ経営モデルに強みをもっていることがうかがえます。本ランキングにおいて、建設ICTを推進する当社は9位にランクイン。今回は「工事現場のIT化支援」というタイトルで記事もあり、ワンマン測量システムや回線サービスについて触れられています。

日経電子版リンク→https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35954930R01C18A0TJP000/

【調査概要】
2018年9月21日時点で上場する国内企業のうち、直近決算期の売上高が100億円以下の965社が対象(TOKYO PRO Market上場企業を除く)。決算短信で5年間続けて営業損益が改善した企業(金融、決算期変更などを除く)のうち、5年前と比べた営業損益の改善額の多い順にランキングした。原則として連結決算。